地盤調査について
住宅業界では主に、この２つの方法で調査が行なわれています。
どちらも互いに、いい所がありますので、造成や地形・地域に沿った選択を行ないます。
| 調査方法 |
表面波探査 |
スウェーデン式サウンディング試験 |
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起震機とセンサーです。 |
スクリューを貫入する機械です。 |
データーは随時パソコンへ |
| 調査概要 |
起震器と検出器で深度毎の表面面波速度を測定し、地盤構成と地盤の速度（地耐力）と特性を把握する。
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スクリューポイントを地盤に貫入させ、
その時の貫入に要する荷量と回転数
から抵抗値を測定する。
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| 長所 |
表面波速度から間接的に地盤の強度（地耐力）の把握が可能。スペースを取らない。
非破壊試験である。 |
試験装置・試験方法が簡単で容易にできる。試験結果をN値に換算できる。深度方向に連続してデータが取れる。 |
| 短所 |
振動の大きい道路脇や鉄道通過地点など反射波の影響を考慮する必要がある。 |
表層部に穴を空けないと調査できない。轢・ガラなどは、貫入困難となる。 |
※表面波探査は、「超音波探査試験」の名称で、（財）住宅保証機構の地盤調査で1つの方法として認められています。
（財）住宅保証機構の瑕疵保証制度が適用されます。 |
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表面波探査の原理
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① 微弱な地震波を利用する
起震機により、地面を上下にゆすることで、人工的に小さな地震をおこします。
この地震に含まれる 表面波 と呼ばれる種類の波を利用しています。
② 周波数で調べる
地面をゆする際に周波数を変化させ、地下１０Mまでの地盤を調べます。
高い周波数は 浅いところ を伝わります。
低い周波数は 深いところ を伝わります。
③ 速度の違いで地盤の固さがわかる
硬い地盤は 波が速く 伝わります。
軟らかい地盤は 波が遅く 伝わります。
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実際のデーターです。
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表面波探査法の特長
- 地盤の地耐力『地盤支持力(kN／m2)と沈下特性』を、精度良く調査するので、地盤改良工事を大幅に減らすことが出来ます。
- 地層境界が容易に確認できるので、盛土の厚さ、地山の傾斜等が明確になります。
- 盛土の中や表層部分にガラやレキ等があっても、その下の地盤状が把握できます。
- 地盤改良後の品質管理にも適用できます。
『住宅品質確保促進法』施行における対応（瑕疵担保責任、住宅性能表示）や地盤の調査義務への対応にも詳細な調査データでバックアップできます。
- 法律にのっとった地盤調査を行います。
- 財団法人住宅保証機構の瑕疵保証制度の適用が受けられます。
- 地盤調査業界初、「技術審査証明」を取得しています。
表面波探査法 特長その１
安全・安価な基礎設計ができる地盤調査
表面波探査法による地盤調査は、地盤状況を精度良く把握できます。
また、地盤の地耐力『地盤支持力(kN／m2)と沈下特性』を、精度良く調査出来ます。
表面波探査法 特長その２
深さ１０ｍまで、確実・高精度な地盤調査
表面波探査法による地盤調査は、レキやガラの混入している地盤でも深さ１０ｍまでの高精度な調査結果が得られます。
また、地盤を傷めない非破壊方式のため、地盤改良後の確認検査にも最適です。
表面波探査法 特長その３
法律にのっとった地盤調査
平成12年度建設省告示第1347号により、建物の基礎の選定は、沈下量を考慮すべきことが定められました。
また、沈下量を考慮しない調査は、地耐力（基礎選定の判断要素となる地盤の強さ）調査ではないとの裁判例があります。住宅建築の際の地盤調査は、地盤支持力のみならず沈下量を含む地盤調査まで行うことが、法律上要求されています。
建設省告示第１３４７号
建設基準法施行令（昭和２５年政令第３３８号）第３８条第３項及び第４項の規定に基づき、建築物の基礎の構造方法及び構造計算の基準を次のように定める。
建築物の基礎の構造方法及び構造計算の基準を定める件
第1 建築基準法施行令（以下「令」という。）第３８条第３項に規定する建築物の基礎の構造は、次の各号のいずれかに該当する場合を除き、地盤の長期に生じる力に対する許容応力度（改良された地盤にあっては、改良後の許容応力度とする。以下同じ。）が２０kN／m2未満の場合にあっては基礎ぐいを用いた構造と、２０kN／m2以上３０kN／m2未満の場合にあっては基礎ぐいを用いた構造またはベタ基礎と、３０kN／m2以上の場合にあっては基礎ぐいを用いた構造、ベタ基礎または布基礎としなければならない。
表面波探査法 特長その４
（財）住宅保証機構の瑕疵保証制度の適用が受けられます
表面波探査法は、『超音波探査試験』の名称で、(財)住宅保証機構の地盤調査の１方法として認められています。同制度上、表面波探査法により地盤調査を行った物件は、保証適用例なし（不同沈下事故ゼロ）を継続しています。
表面波探査法 特長その５
地盤調査業界唯一の、技術審査証明を取得しています
 
表面波探査法は、地盤調査業界唯一の、(財)先端建設技術センターの技術審査証明を取得しています。地盤における表面波の速度および層区分が測定でき、データの再現性がよいことが認められました。
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| スウェーデン式サウンディング試験 |
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スウェーデン式サウンディング試験は、
北欧のスウェーデン国有鉄道が１９１７年頃に不良路盤の実態調査として採用し、
その後スカンジナビア諸国で広く普及した調査を、
１９５４年頃建設省が堤防の地盤調査として導入したのが始まりです。
１９７６年にはJIS規格に制定され、
現在では戸建住宅向けの地盤調査のほとんどが本試験によって実施されるに至っています。
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| スウェーデン式サウンディング試験の試験手順 |
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| 1. |
鉄の棒（ロッド）の先端に円錐形をねじったようなスクリューポイントを取り付け、それを地面に垂直に突き立てます。
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| 2. |
ロッドには、自由に上下させたり途中で固定もできる受け皿（クランプ、重さ５ｋｇ）を通し、さらに上端には水平に取っ手（ハンドル）を取り付けておきます。
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| 3. |
クランプに円筒形のおもり（１０ｋｇのおもり２枚と２５ｋｇのおもり３枚）を１枚ずつ静かに載せていき、１枚載せるたびに、ロッドが下方に沈むかどうかを観察し、記録します。
| （注） |
スクリューポイントとロッドにかかる荷重は段階的に５、１５、２５，５０，７５、
１００ｋｇとなります。
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| 4. |
全てのおもりを載せるとクランプの重さと合計して１００ｋｇになりますが、その際、
ロッドの沈み込みがなく静止している場合には、ハンドルを回転させ、先端のスク
リューポイントで土を掘進しながら強制的にロッドを貫入させ、ロッドを２５ｃｍ貫入
させるのにハンドルを何回転させたかを記録します。
| （注） |
ロッドの長さは最長で１ｍなので、貫入させるに従い、おもりの受け皿となるクランプが地面に着いてしまい、それ以上貫入させることができなくなります。そこで、おもりとハンドルを一旦はずし、新たにロッドを継ぎ足した後、ハンドルを装着し直した上でクランプを所定の高さまで引き上げて、再度、3と4の作業を繰り返します。
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| （注） |
ハンドルの回転数は、１８０度（半回転）を１回とカウントします。すなわち、３６０度回せば２回となるので、記録は「半回転数」という表記になります。
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| 5. |
規定の深度（後述）までの貫入が記録できた時点で測定を終了し、ロッドを引抜きます。
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| 6. |
ロッドを引抜いた後の、直径が３ｃｍほどの測定孔を利用し、孔が土で目詰まりしていない限り、メジャーで地下水位を計測・記録します。
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| スウェーデン式サウンディング試験の測定範囲 |
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| ●測定箇所数 |
| 1. |
原則として１宅地で３箇所以上の測定を行います。 |
| 2. |
各測点間の試験結果に著しい差異が認められた場合には、どのような地層構成であるかを推定するに十分なだけの追加測定を行います |
| 3. |
測定の障害となる瓦礫などの異物が地中に混入しているために、満足な深度までの記録が採取できない場合も、同様に追加測定を試みます。 |
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| ●測定深度（ジオテックの基準） |
| 1. |
通常は、深度１０ｍまでを測定します。
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| 2. |
地中に硬質な層が分布し、半回転数が６０回に達しても２５ｃｍの貫入ができない場合には測定を終了します。 |
| 3. |
１００ｋｇまでのおもりでロッドが沈むことなく、５ｍの層厚にわたってハンドルの回転による貫入が連続する場合、測定を終了します。 |
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| 試験結果の整理とデータ処理 |
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| ●土質の判定 |
| 1. |
スウェーデン式サウンディング試験では土質を判別するに十分な地中の土を採取することができません。
厳密には、様々な観点から土の成分や性質を分析し、
建物を支える地盤としての強さを総合評価すべきですが、
便宜的に、互いに性質が大きく異なる「粘性土」と「砂質土」に土質を2分類し、データ処理を行います。
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| 2. |
「砂質土」の場合は、ハンドルを回転させながらロッドを貫入させると、
ハンドルを介して「シャリシャリ」とか「ジャリジャリ」という 感触や音が伝わってくることがあり、
土質を分類する際の有力な手掛かりとなります。
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| 3. |
「地形分類図（土地条件図）」によっても、おおよその土質の判別が可能なので、かならず参照します。
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| 4. |
地表付近で「ガリガリ」という感触と音がある場合は、瓦礫混じりの盛土が施されていることが多く、
その瓦礫層を通過する際の摩擦抵抗から測定値が大きく記録されるため、
そのままの値を採用して土質の判別や地盤の性状を推定するには注意が必要です。
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| ● |
地盤の強さは、試験結果ばかりでなく、調査地周辺の地形や水路、
隣地との高低差などの観察結果からも推定できる場合があるため、双方を合わせて考慮する必要があります。 |
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| 換算N値の算出 |
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| ● |
地盤の強さを判定するには、その評価手続きがある程度認知されている「Ｎ値（エヌチ）」を目安にすることが広く行われています。
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| ● |
「Ｎ値」は、もともとビルなどの重量構造物向けの地盤調査として普及している
ボーリング・標準貫入試験の測定値ですが、スウェーデン式サウンディング試験においても、
本来のＮ値に準じる「換算Ｎ値」を算出すことのできる換算式が提案されています。
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| ● |
現場で記録された実測値を、地盤工学的なデータに変換し、解析の手掛かりとするために、
「換算Ｎ値」を下記の式により算出します。
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| ● |
換算Ｎ値は粘性土用と砂質土用の２式が用意されており、
大別した土質分類に基づいてそれぞれの式に実測値を代入することによって得られます。
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| 軟弱地盤の判定 |
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| 「宅地防災マニュアル」（建設省建設経済局民間宅地指導室：1989） |
| 軟弱地盤判定の目安 |
このマニュアルにおいては、軟弱地盤判定の目安を、
地表面下10ｍまでの地盤に次のような土層の存在が認められる場合とする。
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| 1. |
有機質土・高有機質土（腐植土）
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| 2. |
粘性土で、標準貫入試験で得られるＮ値が２以下あるいはスウェーデン式サウンディング試験において100kg以下の荷重で自沈するもの（換算N値３以下）。
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| 3. |
砂で、標準貫入試験で得られるN値が10以下あるいはスウェーデン式サウンディング試験において半回転数（Nsw）が50以下のもの（換算N値５以下）。
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| なお、軟弱地盤の判定にあたった土質試験結果が得られている場合には、そのデータも参考にすること。 |
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スウェーデン式を簡単に説明すると、こうなります。
端的に言うと、１００KGの「おもり」を乗せた「キリ」が２５CMの深さを進むのに、
何回転して２５CMに到達するのか？を計測する検査です。 ・・・つまり、
軟弱地盤の場合は回転もせずにズブズブと、おもりの自重だけで下がっていきます。
キリへの１点集中とはいえ、大きめの人１人がそこに立つとその土地は反発することが出来ないことを意味しています。
一方、硬い地盤の場合、キリは何回も何回も回って少しずつ進みます。
回転が多くなればなるほどその土地は、反発が強くてとても安心だといえます。
その回転数を「N値」としてデーターにしています。
専門的なのでちょっとむずかしいですね。
